中小企業だからこそ実現できる
“離職しない会社”のつくり方

 

 

 

 

 

 

 

 

 

はじめに：なぜ離職は止まらないのか

「面接では良い人材が来たのに」「入社後3カ月で辞めてしまう」「定着しない理由が見えない……」

 

こうした声を、私は年間70本を超える講演の現場で、毎回のように耳にします。
統計上は「入社3年以内に3割離職」と言われますが、これはあくまで大企業も含めた全国平均。中小企業・零細企業に限れば離職率は4割〜5割まで跳ね上がります。

 

東京で唯一人口が増え、インバウンド需要でフル稼働の「都営バス」ですら、ドライバー不足を理由に毎年300本の減便を迫られているのが現状です。
需要があっても“人がいない”ために、経営そのものが成立しない──今はまさにそういう時代です。

 

では、どうすれば人は辞めずに働き続けてくれるのか。
どうすれば「この会社で働きたい」「この会社に貢献したい」と思ってもらえるのか。

 

私は元・大手人材紹介会社の研修部長として、数千名規模の転職者の“早期離職”に直面してきました。
そこで痛感したのは、離職の要因は、給与や福利厚生の“条件”ではなく、働く人の“感情”にある。という事実です。
中小企業にこそ、変革の余地があります。

 

 

 

 

 

 

中小企業は「不利」ではない

「賃金も休みも大企業のように増やせない」
「社宅も福利厚生も整えられない」

 

そう思う経営者は多いでしょう。
しかし私は、全国の企業で講演・コンサルを行いながら、
中小企業こそ、最も離職率を下げやすい組織だと確信しています。

 

理由は3つあります。

 

① 社長と社員の距離が近い

小さな組織だからこそ、想いが伝わりやすい。
「社長の言葉」が社員の心に届く会社は、離職率が低い傾向があります。

 

② 意思決定が速い

経営者が「やる」と思えば即実行され、かつ現場に浸透させられます
“良いと思ったら明日から変えられる”。これは巨大な武器です。

 

③ 若手が「活躍実感」を得やすい

人数が少ないからこそ、仕事の手応え・貢献実感がダイレクトに得られる。
人が辞めない理由の本質はまさにここにあります。

 

 

 

 

 

防止策の一つ、パーパス（社会的存在意義）提示は「費用ゼロ」の離職防止策

働く人が会社に残り続ける最も大きな理由──
それは“この会社で働く意味”が腑に落ちているかどうかです。

 

Wantedly社の調査では、新卒学生が就職先を選ぶ基準の1位が「会社への共感」となりました。
給与や休暇制度よりも、“共感できる理念” が今の若年層の最重要項目です。

 

たとえば、

・星野リゾートの「日本の観光をやばくする」
・RIZAPの「“ヒトは変われる”を支援する」

どちらも短く、強く、ワクワクします。
これらは採用にも定着にも圧倒的に効く“企業の旗”です。

 

パーパス（社会的な存在意義）の提示の最大の利点は──

・0円で作れる
・中小企業こそ浸透しやすい
・社長でなくても、社員参加型で作れる
・若手のマインドが上がる

という点です。

 

私は講演で、パーパス策定ワークを取り入れた企業で、

・離職率44％→9.1％
・若手の主体的な発言量が4倍
・採用応募数が3.3倍

といった変化が起きた事例を紹介しています。

 

理念は、費用をかけずに組織に最も大きく効く“投資ゼロの経営資源”なのです。

 

 

 

 

 

 

 

人材定着・離職防止のための「SPEC法」

私の講演で最も評価をいただくのが、独自に体系化した 「SPEC法」 です。先にご紹介した「パーパスの提示」は、この「P」にあたります。

 

・S：Safety──心理的安全性の設計
・P：Purpose──パーパスによる共感形成
・E：Experience──経験共有の仕組みづくり
・C：Communication──透明性のある対話

 

この4つの視点を、企業で“実行可能な形”に落とし込んでいます。

大企業向けの抽象的な理論ではなく、
「明日から現場で使える、実行性の高い施策」 で構成しているため、参加者の満足度が非常に高いのが特徴です。

 

講演では、それぞれを

・実例
・他社の成功事例
・若手の本音データ
・具体的なやり方
・組織に浸透させるステップ

とともに詳しく紹介します。

 

「すぐに会社で実践したい」
「帰社後、社長に共有した」
「部下との面談の質が変わった」

といった声を数多くいただいています。

 

 

 

 

講演は“聞くだけ”で終わらせない

私の講演スタイルは、「聴講型」ではありません。

ワーク・発問・双方向コミュニケーションを多く取り入れ、
“経営者が、社員が、自分の会社の問題に気づく講演”になるよう設計しています。

 

気づきがなければ、行動は変わりません。
行動が変わらなければ、離職は止まりません。

 

だからこそ私は、気づき→共感→行動変容 の流れを意図して作り込んでいます。

 

 

メディアが注目する「離職防止の専門家」として

・AERA
・プレジデント
・ダイヤモンド
・東洋経済オンライン

といった主要経済メディアから執筆のオファーをいただき記事を書いております。

 

さらに、KADOKAWA新人ビジネス作家オーディションで全国5名に選ばれ、令和7年10月には東洋経済新報社より商業出版として書籍を上梓し、Amazonランキングでも上位にランクインしています。なおかつ、地上波TV番組のコメンテーターとしても頻繁に招かれております。

 

 

離職防止は“採用強化”よりも速く・安く効く経営策

採用単価は年々高騰しています。

• 中途採用1名あたり187万円（エン・ジャパン調査）
• 広告費は右肩上がり
• 応募は減少傾向

そんな世の潮流において、最も投資対効果が高い人材戦略こそが──

離職防止・人材定着です。

辞めない組織を作ることは、
採用を強化するより何倍も経営メリットがあります。
さらに、活き活きとした職場づくりは、口コミサイト隆盛の時代だからこそ、企業の評判を高め、結果として採用にも良い影響を与えるのです。

 

 

講演のご案内

「人材定着・離職防止」「若手が辞めない組織づくり」「応募者が飛躍的に増える採用力向上」など、講演テーマはご要望に合わせてカスタマイズ可能です。

 

・経営者向け
・管理職研修
・人事戦略セミナー
・商工会議所様・法人会様での講演
・若手マネジメント研修

など、多様な場面でご活用いただいております。

 

ぜひ「離職が止まらない」「若手の定着に困っている」「採用がうまくいかない」と感じておられましたら、お気軽にお声がけください。

 

※参考記事：「経済誌記事（プレジデント、ダイヤモンド、AERA、東洋経済オンライン、bizSPA等）」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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