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実業家/経営コンサルタント
1977年生まれ、富山県砺波市出身。慶應義塾大学経済学部卒業。東京大学 Executive Management Program(EMP)修了。アクセンチュア株式会社に入社。エネルギー/化学業界を担当し、電力会社・大手化学メーカー等のプロジェクト等に参画。2005年同社を退社後、 ITコンサルティング、エネルギー業界の知識を活かし、RAUL株式会社を設立。一般社団法人エネルギー情報センター理事、一般社団法人サステナビリティコミュニケーション協会理事、ASIA WOMEN LEADERS FORUM アドバイザー等を務めている。Yahooニュース公式コメンテーター。オンライン番組「プロジェクトE~エネルギーDX・GX時代を切り開く」パーソナリティ。
主な著書に、『2025年「脱炭素」のリアルチャンス すべての業界を襲う大変化に乗り遅れるな!』、『「脱炭素化」はとまらない!―未来を描くビジネスのヒント』、『ブロックチェーン×エネルギービジネス―世界の51事例から予見する』、『エネルギーデジタル化の未来』 など。
富山県
「脱炭素化」の流れが世界的に加速している中で、日本でも菅前首相が「脱炭素社会の実現を目指す」ことを表明し、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが加速しています。大企業がサプライチェーンにおける排出量削減を求めることで、中小企業も含めた脱炭素経営の重要性が増しています。本講演では、脱炭素社会に向けた世界の潮流から日本の現状、企業の取り組み事例などを専門家の視点から解説し、企業の脱炭素経営を後押しします。
世界的な脱炭素化の流れが進むなか、化石燃料に頼らず、環境に負荷の少ない太陽光や水素などのエネルギー活用を進め、二酸化炭素の排出量を減らす活動を経済成長の機会とし、世の中全体を変革していこうというGX(グリーントランスフォーメーション)の取り組みが求められています。中小企業等の脱炭素化への取組みがますます重要となっている今、国内外のGXの先進的な事例や企業におけるGXの取組状況等をご紹介します。
2021年以降、複合的な要因でエネルギーの価格が世界的に高騰し、各国の輸入物価や消費者物価にも影響を与えています。資源を輸入に頼る日本は世界的なエネルギー価格高騰の影響を受けています。「エネルギー価格高騰の背景」「高騰をどう乗り切っていくのか?」「どんなビジネスチャンスがあるのか?」などを解説します。
世界ではSDGsが2015年9月の国連サミットで採択されたことを機に、エネルギーの脱炭素化やカーボンニュートラル化への大転換が始まっています。本講演では、SDGsの概略を説明後、SDGsにおけるエネルギー分野の重要性や脱炭素社会を取り巻く状況、国内外における先進企業の脱炭素化の最新事例を解説します。
世界的な脱炭素の潮流や再生可能エネルギー導入拡大など、循環型社会への移行には環境負荷の低減をめざした地域のエネルギーマネージメントが不可欠です。
加えて「SDGsビジネス」がエネルギー分野において急速な広がりを見せ始めています。再生可能エネルギー、移動・物流、製造、建物・都市の4つの分野においてIoT、センシング、AI、クラウド、5G、蓄電池技術などのデジタル技術の活用の現状及び最新動向を解説します。
2030年頃の本格実用化に向けた全固体電池の研究開発の加速等、次世代電池市場の獲得に向けた支援にも取り組むことが、GX推進法案に明記されました。大きなビジネスチャンスとして注目される蓄電池について、あらゆる切り口からその市場性や、各国の動き、具体的な補助金、最新のビジネス事例などを解説します。
毎日利用し、日々の生活になくてはならないエネルギー。近年開発されている新しいエネルギー技術から、エネルギーの未来を考えます。わかりやすい言葉で説明するので、子供からお年寄りまでが楽しく学べる講演です。学校やイベント等で、環境やエネルギーについてわかりやすく説明します。ワークショップ形式でも、講義形式でもご希望の方法に合わせて行います。
全国中小企業団体中央会/東京商工会議所/石川県商工会連合会/中越地区環境保全協議会/公益財団法人 新産業創造研究機構/一般社団法人日本能率協会/株式会社日本ビジネス出版/株式会社博報堂/株式会社東芝/米国大使館・商務部/神奈川県庁/北海道 経済部ゼロカーボン推進局/東京都庁/中小企業庁/内閣官房 等
【テレビ】
日本テレビ「スッキリ」
日本テレビ「news every.」
TBSテレビ「Nスタ」、
テレビ愛知「5時スタ」
毎日放送「日曜日の初耳学」(監修)他
【新聞・web・雑誌】
日本経済新聞、日経産業新聞、東京新聞、環境新聞、住宅産業新聞 他
Yahoo!公式コメンテーター
オンライン番組「プロジェクトE~エネルギーDX・GX時代を切り開く」パーソナリティ
『週刊東洋経済』(東洋経済新報社)
『朝日新聞デジタル』(朝日新聞社)
『月刊LDK』(晋遊舎)
『幻冬舎ゴールドオンライン』(幻冬舎)
『月刊Newsがわかる』(毎日新聞出版) 他
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