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島田晴雄
(しまだはるお)

千葉商科大学 学長/慶應義塾大学 名誉教授

1943年東京都生まれ。今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの一人。
労働経済学が専門だが、経済政策、国際経営、国際関係論など幅広い分野で活躍している。
慶應義塾大学大学院修了後、米国ウィスコンシン大学で博士号取得。
以後、MIT(マサチューセッツ工科大学)、フランスESSEC(経済経営グランゼコール)の客員教授を歴任。OECD(経済協力開発機構)やILO(国際労働機関)のアドヴァイザーをつとめるなど、わが国有数の知米派そして国際派エコノミスト。

小泉政権下では内閣府特命顧問として政策支援に携わり、政府税制調査会委員や対日投資会議専門部会部会長など歴任し、政府の政策形成にも深くかかわってきた。

国内外に幅広い人脈とネットワークを持ち、そのバランスのとれた見識と率直な発言そして魅力的な人柄には、経済界、労働界からも厚い信頼が寄せられており、学術研究の傍ら新聞、雑誌、テレビなどでも活発な言論活動を行っている。

出身・ゆかり

東京都・千葉県

主な講演テーマ

「盛衰 日本経済再生の要件」

ココがオススメ!

今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの一人。
日本国内の政権交代や、大統領選等を受けて、今後国際情勢がどう変化していくのか。その中で日本がどう在るべきか。専門である労働経済学はもちろん、経済政策、国際経営、国際関係論などの幅広い分野のテーマでお話しします。
青年会議所、経営者会、企業など、「島田晴雄」による講演会をスピーカーズがサポートします。

主な経歴

【学歴】
1958年3月:慶應義塾普通部 卒業
1961年3月:慶應義塾高等学校 卒業
1965年3月:慶應義塾大学経済学部 卒業
1967年3月:慶應義塾大学大学院経済学研究科 修士課程修了
1970年3月:慶應義塾大学大学院経済学研究科 博士課程修了
1974年1月:ウィスコンシン大学 博士課程修了

 

【留学】
1969年9月~1970年8月 コーネル大学
1970年9月~1974年3月 ウィスコンシン大学
※いずれもアメリカ合衆国

 

【職歴】
1967年4月~1975年3月 慶應義塾大学経済学部 助手
1975年4月~1982年3月 慶應義塾大学経済学部 助教授
1975年9月~1976年3月 早稲田大学国際センター 非常勤講師
1978年5月~1982年3月 経済企画庁経済研究所 客員主任研究官
1982年4月~2007年3月 慶應義塾大学経済学部 教授
1986年3月~1986年12月  マサチューセッツ工科大学訪問教授
1987年1月~1987年3月 ESSEC(経済経営グランゼコール)交換教授
2000年6月~2003年3月 東京大学先端科学技術研究センター  客員教授
2004年4月~2008年3月 株式会社富士通総研 経済研究所 理事長
2007年4月~ 慶應義塾大学 名誉教授
2007年4月~ 千葉商科大学 学長
2009年7月~ 日本フィルハーモニー交響楽団 理事長

主な著書

『盛衰 日本経済再生の要件』(2012年、東洋経済新報社)

 

リーマンショック、ユーロ危機、震災といった様々な困難を経て、日本がいかなる成長戦略を描き、経済を再生させてゆくべきか。
小泉内閣のブレーンを務めたことでも知られる島田晴雄氏は、高度経済成長時代には有効であった日本的な諸システムが、高齢化、情報化、グローバル化といったメガトレンドの変化に適応しきれず、機能不全に陥っている点に警鐘を鳴らしています。
本書でその処方箋として示されているものの一例をあげると、

・持続可能な年金制度の確立
・希望格差の解消(雇用システム改正)
・エネルギー戦略(太陽経済都市圏)
・国際立国化
・戦略農業のすすめ
・医療の成長産業化
・観光産業の躍進

など、多方面にわたります。
旧態依然としたシステムを引きずって停滞している産業において、
適正な市場原理や競争を導入し、成長を促す必要性を説く一冊。
安部政権を支える竹中平蔵氏とも強い繋がりをもつ島田氏。
アベノミクスの命運を握る今後の成長戦略について学ぶ為には必読です。

 

 

『岐路 3.11と日本の再生』(2011年、NTT出版)
『日本の壊れる音がする:今なら、まだ間に合う』(2010年、朝日新聞出版)
『これがMBOだ!』(2007年、かんき出版、共著)
『雇用改革 「雇用の質」を改善せよ』(2007年、東洋経済新報社、共著)
『少子化克服への最終処方箋』(2007年、ダイヤモンド社、共著)
『成功する!「地方発ビジネス」の進め方』(2006年、かんき出版、共著)
『日本を元気にする健康サービス産業』(2004年、東洋経済新報社、共著)
『雇用を創る 構造改革』(2004年、日本経済新聞社)
『めしのタネ発見地図 ビジネスチャンスが変わった』(2004年、かんき出版)
『住宅市場改革』(2003年、東洋経済新報社、共著)
『痛みの先に何があるのか』(2002年、東洋経済新報社、共著)
『明るい構造改革』(2001年、日本経済新聞社)
『日本経済 勝利の方程式』(2001年、講談社)
『新生日本のシナリオ』(2000年、経済界 、共著)
『高齢・少子化社会の家族と経済』(2000年、NTT出版、共著)
『「生活直結産業」が日本を救う』 (1999年、NTT出版)
『行政評価』(1999年、東洋経済新報社)
『産業創出の地域構想』(1999年、東洋経済新報社)
『Market Power ──日本経済再生の鍵』(1999年、PHP研究所)
『法人課税改革』(1998年、東洋経済新報社)
『日本再浮上の構想』(1997年、東洋経済新報社)
『労働市場改革──管理の時代から選択の時代へ──』(1997年、東洋経済新報社)
『日本産業二十一世紀への新戦略~市場価値創造の経営とは何か~』(1996年、PHP研究所)
『 ジャパンクライシス』(1995年、講談社)
『安全と安心の経済学』(1995年、岩波書店、共著)
『日本改革論~新産業・雇用創出計画』(1995年、PHP研究所)
『日本の雇用~21世紀への再設計~』 (1994年、筑摩書房)
『外国人労働者問題の解決策』 (1993年、東洋経済新報社)
『日本経済の論点』(1993年、PHP研究所)
『開花するフィランソロピー』 (1993年、TBSブリタニカ)
『仕事と暮らしの経済学』 (1992年、岩波書店)
『責任ある平和主義を考える』(1991年、PHP研究所、共著)
『国際経営と異文化コミュニケーション』(1991年、東洋経済新報社、共著)
『日本経済:矛盾と再生』 (1991年、筑摩書房)
『日本企業・次なる変革』 (1991年、PHP研究所)
『日本経済入門セミナー』(1991年、日本実業出版社、共著)
『仕事とくらしの経済学』 (1990年、日本放送協会)
『ヒューマンウェアの経済学 ~アメリカの中の日本企業』(1988年、岩波書店、《サントリー学芸賞受賞》)
『労働組合の活路』(1987年、日本生産性本部、共訳)
『労働経済学』 (1986年、岩波書店)
『フリーランチはもう食えない』(1984年、日本評論社)
『労働市場機構の研究』(1981年、経済企画庁経済研究所、共著)
『労働経済学のフロンティア』 (1977年、総合労働研究所)

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