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環境戦略コンサルタント

1959年生まれ 北海道大学経済学部卒業後、新日本製鐵株式会社へ。
1992-2008年 国連工業開発機関(UNIDO)東京事務所次席で退官。在職中は多国間環境条約関連業務に従事していた。
2008年からは環境戦略コンサルタントとして、数々の多国間環境条約や、国連が提唱する2030年のための持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals :SDGs )を参照しながら、サーキュラーエコノミーなど企業として取るべき環境戦略や、環境対策を通じた長期収益構造の改善などをアドバイスしている。
TOEIC990点、サーキュラーエコノミー広域マルチバリュー循環研究会 幹事 提言委員、
国立大学法人秋田大学国際資源学部非常勤講師、富山高専シニアフェローを務める。
経営者向けコラムの執筆活動や、経営者向けセミナー、研究会に多数出演している。
「CO2対策5大戦略」
「サーキュラーエコノミーとSDGs」
「サステナビリティの将来と世界の中の日本」
「CO2対策5大戦略」対象業種:素材産業、製造業
LCAによるCO2排出量と環境貢献度の可視化およびマーケティングの展開方法について。サプライチェーンから求められる情報開示要求への対応から、自主的開示そしてScience Based Target認証の取得による積極的な展開までをわかりやすく解説します。
「サーキュラーエコノミーとSDGs」対象業種:素材産業、製造業
SDGsの達成を目的とした場合に、その最短距離に位置すると言われるサーキュラーエコノミーの現状と展望について解説しつつ、ビジネスチャンスをどのように獲得して行けば良いか、再生材活用からバリューチェーンの構築までを詳しく解説します。
「サステナビリティの将来と世界の中の日本」対象業種:全ての産業
ブルントラント報告からMDGs、さらにはSDGsとパリ協定へとつながる歴史観を踏まえたサステナビリティの議論を解説しつつ、日本の立ち位置と課題、そして企業経営者が取るべきスタンスについて解説します。特に欧州市場を皮切りとした新たな情報開示要求にどう答えて行けば良いのかについて詳しく解説します。
2021.7 大学等環境安全協議会
2021.11.15 ㈱日本計画研究所
2022.1.20 ㈱情報機構
2022.3.8. 一般社団法人 余暇環境整備推進協議会
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