竹中平蔵(たけなかへいぞう)

慶応義塾大学総合政策学部教授
グローバルセキュリティ研究所所長

【主な講演テーマ】

「アベノミクスと日本の改革」
「アベノミクス政策と日本経済の展望」
「日本経済のゆくえ」
「世界経済の潮流と日本の進むべき道」
「アベノミクス下の日本経済とイノベーション」

【登録テーマ】
【出身地】 和歌山県

講師プロフィール

1951年、和歌山県生まれ。博士(経済学)。一橋大学経済学部卒業後、73年日本開発銀行入行、81年に退職後、ハーバード大学客員准教授、慶応義塾大学総合政策学部教授などを務める。01年、小泉内閣の経済財政政策担当大臣就任を皮切りに金融担当大臣、郵政民営化担当大臣、総務大臣などを歴任。04年参議院議員に当選。06年9月、参議院議員を辞職し政界を引退。現在、慶応義塾大学総合政策学部教授・グローバルセキュリティ研究所所長。ほか公益社団法人日本経済研究センター研究顧問、アカデミーヒルズ理事長、株式会社パソナグループ取締役会長、オリックス株式会社社外取締役などを兼職。

 

講演テーマ

「アベノミクスと日本の改革」
「アベノミクス政策と日本経済の展望」
「日本経済のゆくえ」
「アベノミクス成長戦略の展望」
「世界経済の潮流と日本の進むべき道」
「アベノミクス下の日本経済とイノベーション」
「アベノミクスと日本経済のこれから」

 

経歴

 1951年  和歌山県和歌山市生まれ           
 1969年  和歌山県立桐蔭高等学校卒業
 1973年  一橋大学経済学部卒業
   日本開発銀行入行
 1977年  同設備投資研究所
 1981年  ハーバード大学、ペンシルバニア大学 客員研究員
 1982年  大蔵省財政金融研究室 主任研究官(~87年6月)
 1987年  大阪大学経済学部 助教授(~89年1月)
 1989年  ハーバード大学 客員准教授
   国際経済研究所(Institute of International Economics)客員フェロー
 1990年  慶應義塾大学総合政策学部 助教授
 1996年  同 教授
 1998年  「経済戦略会議」(小渕首相諮問会議)メンバー
 2000年  「IT戦略会議」(森首相諮問機関)メンバー
 2001年  「IT戦略本部」メンバー
   経済財政政策担当大臣
 2002年  金融担当大臣・経済財政政策担当大臣
 2004年  参議院議員当選
   経済財政政策・郵政民営化担当大臣
 2005年  総務大臣・郵政民営化担当大臣
 2006年  慶應義塾大学教授 グローバルセキュリティ研究所所長
   社団法人日本経済研究センター研究顧問
   アカデミーヒルズ理事長
 2009年  株式会社パソナグループ 取締役会長
 2010年  慶應義塾大学総合政策学部 教授
 2013年  産業競争力会議 メンバー
 2014年  国家戦略特別区域諮問会議 メンバー
 2015年  オリックス株式会社 社外取締役


【学位】 
博士(経済学)

 

主な著書

 1984年  「研究開発と設備投資の経済学」東洋経済新報社・サントリー学芸賞受賞
 1987年  「対外不均衡のマクロ分析」東洋経済新報社・エコノミスト賞受賞
 1991年  「日米摩擦の経済学」日本経済新聞社
 1993年  「日本賢国論」電通
   「日本経済の国際化と企業投資」日本評論社
 1994年  「民富論」講談社
 1998年  「早い者が勝つ経済」PHP
 1999年  「経世済民?経済戦略会議の180日?」ダイヤモンド社
   「ソフト・パワー経済?21世紀の見取り図?」PHP
 2000年  「経済ってそういうことだったのか会議」日本経済新聞社
   「みんなの経済学」幻冬舎
 2003年  「あしたの経済学」幻冬舎
 2005年  「郵政民営化『小さな政府』への試金石」PHP
   「やさしい経済学」幻冬舎
   「竹中平蔵の特別授業」集英社インターナショナル
 2006年  「構造改革の真実 竹中平蔵大臣日誌」日本経済新聞社/他多数
 2008年  「闘う経済学 未来をつくる[公共政策論]入門」集英社インターナショナル
          「マトリクス勉強法」幻冬舎
 2010年  「経済古典は役に立つ」光文社
 2012年  「イノベーション仕事術」幻冬舎
 2013年  「ニッポン再起動」PHP
 2014年  「日本経済2020年という大チャンス!」アスコム
   「日本経済のシナリオ」KADOKAWA ※高橋洋一氏との共著
 2015年  「竹中先生、『お金』について本音を話していいですか?」ワニブックス  ※堀江貴文氏との共著
   「絶対こうなる!日本経済ここが正念場! 」アスコム  ※榊原英資氏との共著
   「400年の流れが2時間でざっとつかめる 教養としての日本経済史」KADOKAWA/中経出版

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